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闇株新聞

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コロナ禍におけるMLB(Major League Baseball)

| 科学・趣味・その他編 | 2020年8月28日 |

 米国では、コロナ禍においても各主要プロスポーツは期間短縮や無観客など工夫を凝らしながらシーズンに突入あるいは再開している。

 その中で、MLBについて解説したい。その理由は、もともと米国の各主要プロスポーツの中で最も労使(オーナー側と選手側)の対立が激しいため、どうやって「折り合い」をつけたかも興味があるからである。

 MLBについては、よく大富豪(オーナー側)と富豪(選手側)の対立と揶揄されるように、労使の「世間から遊離した」対立が話題になる。選手の年棒も年々急上昇し、いまでは年棒40億円を超える選手も何人かいて、これも富豪(選手)のプレーを一般庶民が高い入場料を支払って見ていると揶揄される。

 さてMLBは30チーム(うち1つはカナダのトロント)あり、National League とAmerican Leagueがそれぞれ東部、中部、西部の3地区に分かれ(つまり全部で6地区)、通常は半年(26週間)で162試合も戦う過酷なシーズンを送る。その後はすぐに約1か月のポスト・シーズンに入り、ワールド・チャンピオンが決まる長丁場である。

 高騰する選手年棒を支えているのは、これも天井知らずの放映権料で、全米放映分は2014~2021年の8年間で総額120億ドル(1兆2700億円)をESPN、FOX、TBS(日本のTBSとは違う)が支払っている。これは全30球団に均等配分されるため、単純計算で各球団は毎シーズン5000万ドル(53億円)を受け取る。年棒総額が最低のピッツバーグ・パイレーツなどは、これだけで年棒総額を賄えてしまうが、年棒総額が最高のNYヤンキースは2億4000万ドル(254億円)で、ロサンゼルス・ドジャース、ヒューストン・アストロズ、シカゴ・カブスと続く。

 また2022年以降は、ESPNがすでに7年51億ドル(5400億円)で合意しており、これは単純比較で現在の放映権料の40%増しとなる。

 各球団が受け取る放映権料はもう1つあり、各地方放送局、ラジオ、ケーブルテレビから受け取る放映権料は分配せず、各球団が全額受けとる。この地方放映権料の方が大きく、最高のドジャースは年間3億ドル近い。大都市に本拠地を置く球団の年棒総額が大きいのは、人口が多いため視聴者も多く放映権料も高騰するからである。

 また今季から全球団のユニフォームを提供するナイキが、10年間で10億ドル(1060億円)を提供する。

 2019年のMLB総収入は史上最高の107億ドル(1兆1340億円)もあり(日本プロや野球は1800億円くらい)、年棒総額が47億ドル(4980億円)であった。まさに大富豪(オーナー側)と富豪(選手側)が大金を分捕り合う構造である。

 この状態で2020年シーズンはコロナウイルスに襲われ春に開幕できなくなった。さすがに試合ができないと放映権料も選手年棒も支払われない。そこで大富豪(オーナー側)も富豪(選手側)も何とか開幕させ、さらにその減った収入をどう分捕り合うかのバトルが繰り広げられた。

 とりあえず合意した内容は、7月24日から9月28日の66日間で60試合も行い、さらにすぐにポスト・シーズンを16球団に拡大して(通常は10球団)ワールド・チャンピオンを決めるという過激なスケジュールとなった。

 当然に無観客であるが、これはMLB収入の大半は放映権料であるため大した問題ではない。ただネット裏の空席にファンの写真をパネルにして掲げる(テレビに映る)権利を、1席1万ドルで売り出した球団もある。

 肝心の年棒は(たぶん放映権料も)開催した試合の案分となった。つまり162試合に支払われる年棒の60試合分(約37%)である。またコロナ対策は、選手やスタッフに感染者が出ると、何試合か中止する(順延する)だけとなった。

 さらに移動時間を節約するため両リーグの3地区を統合し、同じ地区内だけでシーズンを戦うことにした。とにかく試合を行わなければ大富豪も富豪も困るからである。

 いざシーズンが始まると、選手やスタッフにコロナ感染者が結構出ているにも関わらず、短期間の中止だけで強行している。ただセントルイス・カージナルスは開幕直後にコロナ感染が拡大し15日間も試合が出来なかったため、現在は連日ダブルヘッダーを含む「殺人的スケジュール」を戦っている。ベンチ入りメンバーは(年棒総額を上げないため)26人に据え置かれたままのため、年棒が高い先発投手は5人のままで比較的年棒の安いリリーフ投手だけで戦う試合も増えている。

 今後も何が起こっても、このままシーズンが強行されていくのであろう。

2020年8月28日 

米国株は「はっきり」バブルだと考える4つの理由

| 未分類 | 2020年8月20日 |

 米国株式市場は8月18日にS&P 500が史上最高値を更新した。またハイテク企業の多いNASDAQ総合指数はすでに史上最高値を更新しており、昨年末から8月18日までのアマゾンの株価上昇率は79%、アップルは57%にもなる。

 NYダウだけはまだ2月12日の史上最高値(29551ドル)に届いていないが、3指数ともコロナウイルスの影響で3月下旬には大きく落ち込んでいたことなど「きれいに」忘れている。

 現在もそのコロナウイルスが世界中で再拡大していることや、米中間の緊張が極限に達していることや、米国2020年4~6月GDPが前期比で9.5%(年率換算32.9%)も落ち込んだことや、同期における米企業業績が前年同期比33%減であることなど、全く気にしていないことになる。

 もちろんFRBをはじめ世界の中央銀行が金融緩和・量的緩和を強化しているからで、米国の(つまり世界の)株式市場が必ずしも「バブル」であるとも言い切れない。

 しかし「ほんの最近になって」気になる「バブルの兆候」が目につき始めた。そう思う現象を4つほど順不同で挙げてみる。

その1
 ソフトバンクグループ(SBG)が8月17日、アマゾンの12億ドルを始め、ネットフリックス、テスラ、マイクロソフト、アルファベット、エヌビディアなどに大量投資していることが当局への提出文書で明らかになった。

 投資開始時期は不明であるが、2020年4~6月期決算にはなく、孫社長が11日に投資運用子会社を設立しIT関連企業を中心に投資すると公表していたため、最近になって大規模に投資し始めたことになる。

 これを「今更」とか「高値掴みになる」などと心配するのではなく、「あの孫社長が我慢できなくなるほど米国株とくにハイテク企業の株価が過熱している」ことになる。

その2 
 SPACとは特別目的会社のことであるが、実態は「空っぽの箱」である。そのSPACが今年になってすでに51件、190億ドル(2兆円)の資金調達を行って株式市場に上場している。SPACは「近い将来、有望未上場企業を買収する」として、あらかじめ資金調達して株式市場に上場するものである。

 投資家は「何か素晴らしい公開企業に化ける」ことだけを期待して、SPACに超高値で投資する。買収される未公開企業も面倒な上場手続きや自ら資金調達を行う必要がなくなる。ぎっしり資金の詰まった空箱に入るだけでよい、究極の裏口上場である。

 いくらなんでも「やりすぎ」である。例えれば2017年に募集したソフトバンクのビジョンファンドが、「有望な未公開企業に10兆円投資しますよ」というだけで20兆円もの資金が集まるようなものである。何年か前のICOのようなものでもある。

 これもバブルの「あだ花」である。

その3
 バブルの「あだ花」をもう1つ。手数料ゼロで急成長している米証券会社のロビンフッドは、未上場であるが時価総額1.2兆円の評価で2億ドルの資金調達に成功した。

 ロビンフッドのビジネスモデルは、手数料無料で搔き集めた1日430万件もの株式注文を、そっくりシタデルや2シグマや、その他のHFT(超高速取引業者)に有料で販売している。つまり一般顧客の株式注文を「サメが泳ぐプールに投げ込んでいる」ことになる。

 もちろん健全ではなく長続きもしないと思うが、ここでロビンフッドの時価総額よりも、1日430万件もの株式注文を米国人が出しているところこそ「バブル」である。その中には1200ドル支給されたコロナウイルス給付金を「そっくり」つぎ込んだ者も多い。

 まさに「素人が狂ったように株式市場に参入してきたらバブルの最終段階」である。

その4
 イーロン・マスクの個人資産が836億ドルとなり、ジェフ・ベゾス(1906億ドル)、ビル・ゲイツ(1140億ドル)、マーク・ザッカーバーグ(990億ドル)に次ぐ世界第4位となった。上位4名とも今年になって個人資産を大幅に増加させたことは同じであるが、マスクは年間生産台数が僅か40万台のテスラの「創業者」ですらない。

 世界の大半がコロナウイルスの影響で苦しんでいる中で、「よく考えるとおかしい=やっぱり米国株はバブルである」となる。トランプも株式の売却益減税(20%から15%)だけはやめた方がよい。

 まだあるかもしれないが、すべて「最近になって目についたバブルの兆候」ばかりである。「バブルとは、バブルだと心配するものがいる間は決して弾けない」ともいうが、いくらなんでもそろそろ冷静になる必要がある。

2020年8月20日

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